DX人材の育成を成功させる秘訣とは？求められるスキルやおすすめの研修プログラムを解説！
デジタル化が進む現代では、これまでにないほどの速度で、企業の在り方や求められる人材の定義が変わっています。
企業経営においても、「デジタルの活用」がデータ分析や画期的な製品・サービスの開発などに対して重要な役割を果たします。
しかし、日本企業ではデジタルテクノロジーを駆使できるDX人材が他国と比べて多くありません。
DX人材とは、デジタル技術やデータ活用に精通し、業務においてDXの取り組みを率先して行える人材のことです。
今後、さらなる変化を遂げる社会で、より良い企業経営を行うためにはDX人材の育成が欠かせません。
本記事では、DX人材に求められるスキルや社内でDX人材を育成する方法について紹介します。DX人材の育成に悩んでいる経営陣の方や人事の方は、ぜひ本記事を参考にしてください。
DX人材の意味や定義とは
デジタル化が進む社会の中で、DXという言葉を耳にする機会が増えました。
経済産業省の『DX人材リテラシー標準 ver.1.0』の中では、DXを次のように定義しています。
| 企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること |
DXの定義を基に考えると、DX人材とは「デジタル技術の活用に精通し、会社の業務においてDXの取り組みを率先して行える人材」と捉えることができます。
IT人材との違い
DX人材と似た言葉に、IT人材があります。似たような意味に捉えられがちですが、DX人材とIT人材では求められる役割が異なります。
IT人材の最大の役割は、会社のITシステムを作ることです。対してDX人材の役割は、売上につなげるためのビジネス側の要求を含めて最適なITやデジタル技術を活用することにあります。
つまり、DX人材はただITシステムの開発や管理を行うだけでなく、ビジネス側の目標達成に向けた最適なITスキルの活用が求められるのです。
企業でDX人材の育成が求められる背景
近年、デジタル化の推進により優秀なDX人材の有無が企業の競争に大きな影響を与えています。
DX人材によってデジタル技術を有効に活用することで、これまでにない画期的な製品やサービスの開発を行うことができ、他社と差別化を図ることができます。
その結果、他社との競争に勝つことができ多くの利益があげられるのです。
今後、デジタル化が加速する中で市場調査や新たな製品・サービスの開発のためにもDX人材の育成が求められています。
2025年の壁
その他にもDX人材が求められる背景には、「2025年の壁」があります。「2025年の壁」とは、2018年に経済産業省のDXレポートの中で提示された言葉です。
「2025年の壁」と呼ばれる背景には以下の理由があります。
- デジタル化が進む中でエンジニア不足が激化する
- 市場のデジタル化が進み、DX人材不足の企業は競争に後れをとる
- 従来使用していたシステムが新たなものに切り替わる
同レポートの中には、日本企業のDX化が進まなければ2025年以降の5年間で年間12兆円の経済損失が生じることが記されています。
参考：経済産業省 DXレポート～IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開～
日本企業におけるDX人材育成の課題
日本企業のDX人材育成の課題には、以下があげられます。
- 社内にDX人材を育成できる人材がいない
- 外部に研修を委託する予算がない
- 会社に新たな取り組みを行う柔軟性が無い
- DX人材育成のためには多くの時間がかかる
中でも、DX人材育成の大きな課題は育成にかかる時間的コストです。
企業内でDX人材を育成するためには、育成のための環境整備や社内体制の構築に時間がかかります。また、DXを学ぶ従業員も、IT技術などの学習に多くの時間を費やさなければなりません。
そのため、日本企業はDX人材の育成に苦戦しているのです。
DX人材になるには？｜求められるスキルを確認
DX人材を育成するにあたって、DX人材として求められているスキルを理解しておくことが重要です。DX人材に求められるスキルは以下の3つです。
- デジタルスキル
- ビジネススキル
- ヒューマンスキル
以下で、DX人材が会社でどのように役立つのか、具体的に解説しているため自社に適したスキル獲得の参考にしてください。1つずつ確認していきます。
スキル①：デジタルスキル
デジタルスキルとはコンピューターで扱える情報について「適切に理解し自ら活用できる力」を指します。
具体的には、パソコンの使い方や情報発信に関する危機管理などを指します。
デジタルスキルを身に付けることで、最新のデジタルツールによる業務の効率化や、自社のセキュリティの強化などが期待できます。
スキル②：ビジネススキル
DX人材になるためには、ITスキルを習得するだけでは足りません。
DX人材には、ITスキルをビジネスの現場で活かし、実際に売上につなげることまでが求められます。
たとえば、ITスキルを活用することでデータ分析を行うだけでなく、分析を通して獲得した情報をもとにプレゼン資料を作成し、より実際のデータに基づいた納得度の高いサービス訴求を行うなどビジネススキルも求められます。
また、市場を調査することで、「どのような製品やサービスであれば売上をより伸ばすことができるのか」を自ら考える力もDX人材にはかかせません。
DX人材になり、ITスキルとビジネススキルを組み合わせて活用することで、会社にとって大きな利益を生み出す人材になります。
スキル③：ヒューマンスキル
ヒューマンスキルとは、他者と良好な関係を築くためのスキルです。
具体的には、コミュニケーションスキルなどがヒューマンスキルにあたります。
コミュニケーションスキルは、社内での連携や顧客に対する信頼獲得など日常の業務で重要な役割を果たします。
DX人材は、最新技術を用いたシステムの構築やプロジェクトを進めるうえで、多様な職種の人と円滑にコミュニケーションを取る必要があるため、高度なヒューマンスキルが求められます。
社内でDX人材育成のためのプログラムを導入するメリット
社内でDX人材を育成することは、企業にとって大きなメリットがあります。
優秀なDX人材が増えることで企業が得られるメリットは以下の2つです。
- 自社の経営戦略に適したスキルを習得できる
- 企業のシステムに一貫性を持たせることができる
それぞれのメリットを確認しましょう。
メリット①：自社の経営戦略に適したスキルを習得できる
高いスキルを身に付けたDX人材を中途で採用するのではなく、社内で育てることで、自社の経営戦略に適した人材を育てることができます。
特に、今後自社のビジネスを大きくしていきたいと考えている企業では、自社に適した人材を社内で育てるのがおすすめです。
自社のサービスに特化したDX人材を育てることで、企業としての生産性を上げることができます。
メリット②：企業のシステムに一貫性を持たせることができる
社内にDX人材がいなければ、自社のシステムに一貫性を持たせることが困難です。
システムに関する業務や管理を外部に委託してしまうと、社内コミュニケーションにおける認識の違いや依頼しているエンジニアの技術力の差によって、社内システムの一貫性が損なわれてしまう可能性があります。
一方で、社内にいるDX人材によってシステムを構築・管理することができれば、システム構築におけるプロジェクトの企画立案から開発・テストまで一貫して社内で進めることができます。
社内でDX人材を育てることで、システムに対するトラブルが生じた場合でも社内で即座に対応することができ、システムにも一貫性を持たせることができるのです。
DXの実現に向けて社内で人材育成すべき職種
会社の業種やフェーズに合わせて、育成すべき人材の職種を見極める必要があります。
DXの実現に向けて社内で育成すべき代表的な職種は以下の3つです。
- プロデューサー
- データサイエンティスト
- エンジニア・プログラマー
以下で、各職種が業務においてどのような役割を担うのかについて解説します。
自社でどの職種の人材を育成するべきか検討するための参考にしてください。
職種①：プロデューサー
プロデューサーとは、デジタルを活用することでビジネスの目標を達成するためのリーダーとしての役割を担います。
社内のデータ分析やシステム開発の先導だけでなく、自社が置かれている環境を正しく見極めて経営戦略に反映させる役割も担います。
企業の指揮の1人として重要な役割を担うため、高いデジタルスキル・ビジネススキル・ヒューマンスキルが求められます。
プロデューサーには、日頃から最新のテクノロジーやマネジメント、マーケティングなどの幅広い知識をインプットする習慣が必要です。
職種②：データサイエンティスト
データサイエンティストとは、統計やデータ解析の専門家を指します。
企業において、競合や市場の調査にデータの分析は欠かせません。
データサイエンティストは様々なデータを分析することで、経営陣やディレクターの合理的な判断や意思決定をサポートする役割を担います。
データサイエンティストは会社が正しい経営戦略を練り、今後の方向性を決めるために不可欠な職種だと言えるでしょう。
職種③：エンジニア・プログラマー
エンジニア・プログラマーとは、社内のデジタルシステムやインフラなどを構築する技術を持つ人材を指します。
社内でシステムの開発ができなければ、システムの構築・管理を外部に委託する必要があり、システムの一貫性を保つことが難しくなります。
社内でエンジニア・プログラマーを育成することで、自社に適したシステムの構築やトラブル対応を行うことが可能です。
より良いシステムを構築するためにも、社内で複数のエンジニア・プログラマーを育成することをおすすめします。
社内でDX人材を育成するための3つのステップ
初めて社内でDX人材を育成する企業では、どのようにDX人材を育成すればよいのか分からないことが多いです。
本章では、自社内でDX人材を育成するにあたって必要なステップについて紹介します。
効率的にDX人材を育成できるように、以下の3ステップを参考にしてください。
- DX人材に向いている人物を選定する
- スキル習得のための学習プログラムを提供する
- OJTで実践スキルを高める
順番に見ていきます。
ステップ①：DX人材に向いている人物を選定する
DX人材を育成するにあたり、まずはDX人材として適性が高い社員を見極める必要があります。
DX人材は誰でもなれるわけでは無く、人によって向き不向きがあります。
DX人材が向いている人材には以下のような特徴があります。
- 継続的な努力ができる
- 物事を諦めることなく最後までやりきることができる
DX人材を育てるためには、「変化が激しい技術に対して継続的に学び続けることができる人材」を見極める必要があります。
ステップ②：スキル習得のための学習プログラムを提供する
DX人材として育成する人材を選定した後、必要なスキルを身に付けるためのプログラムを提供します。
プログラムを提供するにあたって、ただ闇雲にプログラムを実施するだけではDX人材を育てることはできません。
自社の今後のビジネスを見据えたうえで身に付けるべきスキルを決め、そのスキル習得に適したプログラムを選択する必要があります。
また、プログラムを実施するうえで、育成対象の人材のスキルレベルに合わせたプログラムを選択する必要があります。
それぞれのレベルに適した学習プログラムを実施することで、より良い学びにつなげることができるのです。
ステップ③：OJTで実践スキルを高める
DX人材育成のための学習プログラムが終了した後、獲得したスキルを実際の現場で活用するフェーズに入ります。
しかし、いきなりプログラムで学んだことを実際の現場で活用することは難しいため、まずはOJTを行うなかで実践スキルを高めることをおすすめします。
OJTとは「On-The-Job Training」の略称で、高いスキルを持つ上司や先輩社員が指導役となり、業務現場での実務を通して部下や新人社員に業務の流れや必要な知識・技術・ノウハウなどを伝えていく人材育成手法です。
育成対象の人材は学習プログラムで学んだ内容を復習しながら、指導を受けることでスキルを磨いていきます。
DX人材を育成する際の注意点
DX人材育成の取り組みを行うことで、必ずしも社員のスキルが向上するわけではありません。
企業は、社員がモチベーション高く自発的に知識やスキルを高められるよう最適な取り組みを考える必要があります。
DX人材を育成するうえで、特に有効な工夫は「育成過程の可視化と共有」です。
経営陣や育成担当者が独りよがりで研修を実施したとしても、実際に企業が社員に求めるスキルが身に付くとは限りません。
育成対象の社員の育成過程を可視化し、スキルが身に付いているのかを適宜確認したうえで適切なフォローを行う必要があります。
また、育成の情報を共有し、経営陣と育成担当者間で連携を取ることで、リアルタイムで課題の改善につなげることができます。
特に初めてDX人材を育成する企業であれば、育成中の取り組みを可視化しフォーマット化しておくことで、今後DX人材を育てる場面で役立てることができます。
社内でDX人材を育成するためのおすすめプログラム・研修サービス
社内で効率的にDX人材を育成するためにおすすめのプログラムや研修サービスがあります。
DX人材の育成に特化した外部サービスを利用することで効率的に学びを促進させることができます。
おすすめのプログラム・研修サービスは以下の2つです。
- DX人材育成｜NECアカデミー for DX
- DX人材育成｜CTC教育サービス研修
それぞれ確認していきます。
DX人材育成｜NECアカデミー for DX
『NECアカデミーfor DX』は、デジタル事業推進に必要な「思考・行動方式」「テクノロジー」等のトレーニングプログラムを整備しています。
本サービスでは、DXの基礎から実践まで幅広いメニューから適切なプログラムを選択することができます。
また、本サービスは大手企業である大和ハウス工業のDX化の取り組みでも活用されており、信頼できる内容となっています。
複数のプログラムのなかから、自社に合ったプログラムを選択することができるため、初めてDX人材の育成を検討している企業にもおすすめです。
DX人材育成｜CTC教育サービス研修
『CTC教育サービス研修』ではプログラムやシステム開発を始め、ビジネス場面で必要なヒューマンスキルを高める研修や資格取得支援などのサービスを受けることができます。
本サービスでは800以上の講座を開催しており、自社で求めるスキル・知識の学習が可能です。
新人研修や複数の研修実施にも対応しているため、様々な研修を一括で委託することもできます。
DX人材育成のための有名企業の取り組み事例
効果的にDX人材を育成するためには、これまでの有名企業の事例を参考にすると良いでしょう。
業種によっても求められる知識やスキルが異なるため、自社の業種や特性を考えながらDX人材育成の参考にしてください。
積極的にDX人材の育成に取り組んでいる以下の4社について紹介します。
- ダイキン工業株式会社
- 日清食品
- ソフトバンク
- キリンホールディングス
それぞれ確認していきます。
事例①:ダイキン工業株式会社
ダイキン工業株式会社は1924年に創業された日本の空調機・化学製品メーカーです。
2017年より、社内でDX人材を育成するために社内講座「ダイキン情報技術大学（DICT）」を創設しています。
「ダイキン情報技術大学（DICT）」では、選抜社員を対象とするハイレベルな講座から新入社員向けの基礎的な講座まで、社員がDX人材となれるよう手厚い学習の場を提供しています。
中長期的なDX人材育成の目標の元、2023年までに社内で1500人のDX人材の育成を目指しています。
事例②:日清食品
日清食品は、1948年に創業したインスタントラーメンを中心とした食品加工会社です。
日清食品はデジタル化が進む中で、「DIGITIZE YOUR ARMS（デジタルを武装せよ）」をスローガンに掲げながら、全従業員のデジタルスキル向上に取り組んでいます。
具体的には、自社で開発したローコード開発ツールにより業務改善システムの開発を外部に頼ることなく全て社内で行っています。
ローコード開発ツールの活用により、事業部門内だけで開発を完結できる環境を構築したことが社内のDX推進につながっています。
事例③:ソフトバンク
ソフトバンクは、携帯電話などの無線通信サービスを行う日本の大手電気通信事業者です。
ソフトバンクは、社内でDX人材の選定に力を入れています。
DX人材として適性のある人を見極めるために「事業プロデューサー制度」を設けることで、社内で求められる人材を明確化しました。
その後、社内の営業部門や企画部門で活躍している人材120名に対してDX化に必要な研修を実施しています。
社員の適性を見極めて研修を行うことで、自社に必要なスキルを身に付けた人材を効率的に育成しています。
事例④:キリンホールディングス
キリンホールディングスは、ビールや清涼飲料水の販売メーカーです。
社内でDX人材を育成するために、独自のDX人材育成プログラム「キリンDX道場」を開校しています。
「キリンDX道場」のプログラム内では、白帯（初級）、黒帯（中級）、師範（上級）の3種類のコースがあり、各社員のレベルに応じた育成を行っています。
キリンホールディングスでは、「キリンDX道場」により、2024年までに1500人のDX人材の育成を目指しています。
DX人材になるためにおすすめの資格4選
これからDX人材を目指す方には、ITに関する資格の取得がおすすめです。
また、企業としてもDX人材を育成するために資格を利用することで、組織のDX化を効率的に進めることができます。
DX人材になるためにおすすめの資格は以下の4つです。
- ITコーディネーター
- プロジェクトマネージャー
- ネットワークスペシャリスト
- ITパスポート
1つずつ確認しましょう。
資格①：ITコーディネーター
ITコーディネーターは、ITスキルと経営の両方の知識を持つ専門家を示す資格です。
資格取得によって、ITスキルと経営の知識を習得することで、DX人材に必要なITスキルをビジネスに活用する能力を身に付けることができます。
ITスキルをビジネスの現場で有効に活用したい方におすすめの資格です。
ITコーディネーターの合格率は80%程度であるため、比較的容易に資格を取得することができます。
資格②：プロジェクトマネージャー
プロジェクトマネージャーは、情報処理推進機構（IPA）が運営する国家資格です。
プロジェクトマネージャー試験の合格率は、13%程度と非常に低く、難易度が高い資格になります。
受験対象は「エンジニアとしての実務経験が10年程度、かつプロジェクトの管理に関与した経験がある人」です。
プロジェクトマネージャーの資格を取得することで、高いITスキルとマネジメント力を証明することができます。
資格③：ネットワークスペシャリスト
ネットワークスペシャリストは国が認定している国家資格です。
本資格を取得することで、ネットワーク分野におけるスペシャリストであることを証明することができます。
資格を取得する過程で得た知識を用いることで会社のネットワークシステムの企画・開発・保守・管理・運用を行うことが可能です。
資格④：ITパスポート
ITパスポート試験とは、経済産業大臣が実施する国家試験です。
本資格を取得する事で、ITに関する基礎的なスキルを有することの証明になります。
社内では、ITを活用した業務効率化や自社のセキュリティの強化に役立ちます。
ITパスポート試験は合格率が50%程度と、中程度の難易度であるため独学でも取得を目指すことが可能です。
DX人材育成におすすめの本3選
DX人材に関する知識を身に付けるためには、本による情報収集も効果的です。
DX人材育成に関して学びたい方には、以下の3冊がおすすめです。
- 図解でわかるDX いちばん最初に読む本
- DX人材の育て方ビジネス発想を持った上流エンジニアを育成する
- DX人材の教科書
それぞれの内容を紹介するので、本選びの参考にしてください。
図解でわかるDX いちばん最初に読む本
『図解でわかるDX いちばん最初に読む本』は、DXに関する基礎知識が書かれています。
図解形式でわかりやすく解説されているため、初心者でも簡単に理解することができます。
DXに関して基礎から学びたい方におすすめの一冊です。
DX人材の育て方 ビジネス発想を持った上流エンジニアを育成する
『DX人材の育て方 ビジネス発想を持った上流エンジニアを育成する』は、DX人材育成のノウハウが示された本です。
本書では、DX人材の役割から育成現場の現状、具体的な育成方法や研修マニュアルまでを詳細に解説しています。
社内でDX人材を育成したい経営・人事担当者やDX人材を部下に持つ管理職の方におすすめの1冊です。
DX人材の教科書
『DX人材の教科書』には、DX時代を生き残る人材に求められるスキル・知識について解説されています。
また、本書籍では社内でビジネスサイドのDX人材を育成することが、企業の成功につながると記されています。
本書籍を読むことで、社内でDX人材を育成するためのポイントを理解することができます。
DX人材育成に関するQ&A
ここまでDX人材の育成方法や有名企業の育成事例などを網羅的に解説してきました。
最後に、DX人材育成に関してよくいただく質問をQ&A形式でまとめて紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
自治体にもDX人材の育成が求められる？
これからは自治体にもDX人材の育成が求められます。
近年、自治体が行う各種サービスや納税方法などもWebを用いた業務へと変化してきました。この流れは今後もさらに加速していくことが予想されます。
時代に適したサービスを提供できるよう、自治体でもDX人材を育てる必要があります。
DX人材に必要なマインドとは？
DX人材になるためには、向上心や好奇心、最後まで諦めずに情熱を持ってやり抜くマインドが必要です。
DXに関する知識やスキルは、継続的な学習によって習得することができます。
しかし、普段の仕事に加えて新たな知識を習得するための学習を行うことは非常にハードです。
途中で学習を投げ出してしまうようでは、企業が求める知識やスキルの習得にはいたりません。
DX人材を選定する企業は、向上心や継続的な努力ができる人材を正しく見極め、育成する必要があるのです。
DX人材になるためにセミナーへの参加は必須？
社内でDX人材になるための研修が整っている場合は、必ずしも外部のセミナーに参加する必要はありません。
しかし、これからDX人材の育成に取り組む企業であれば、DX人材の育成方法について解説しているセミナーへ参加することは有意義だと言えます。
独自の育成では社員の知識・スキルの向上に偏りが出てしまうため、正しい育成方法を理解しておくためにもセミナーへの参加はおすすめです。
独学でもDX人材になれる？
DXの知識やスキルは継続的な学習で高めることができます。そのため、独学でもDX人材になることは可能です。
ただし、一言でDX人材と言っても習得するスキルは様々です。
中には、独学では習得が難しいスキルもあるため、企業としてサポート体制を整えることでよりスムーズな学習につなげましょう。
DX人材を育成してより良い事業の拡大につなげよう
急速な変化を遂げる社会の中で、現代の企業にはDX人材の育成が求められます。
高いスキルを持つ人材を育成することで、他社との競争で有利に立つことができます。
本記事を参考に、社員の効果的な育成・研修サービスやレッスンプログラムの導入を検討してみてください。
効率的にDX人材を育成して、より良い企業経営に役立てましょう。
監修
ククレブ・マーケティング株式会社 CEO
大手事業法人のオフバランスニーズ、遊休地の活用等、数々の大手企業の経営企画部門、財務部門に対しB/S、P/Lの改善等の経営課題解決を軸とした不動産活用提案を行い、取引総額は4,000億円を超える。不動産鑑定士。
2019年9月に不動産Techを中心とした不動産ビジネスを手掛けるククレブ・アドバイザーズ株式会社を設立。
2021年10月にはデータマーケティング事業を主軸としたククレブ・マーケティング株式会社を設立し、現在に至る。
免責事項
当レポートは、情報提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではございません。また、本内容は現時点での判断を示したに過ぎず、データ及び表現などの欠落、誤謬などにつきましては責任を負いかねますのでご了承ください。当レポートのいかなる部分もその権利はククレブ・アドバイザーズ株式会社及びククレブ・マーケティング株式会社に帰属しており、電子的または機械的な方法を問わず、無断で複製または転送などを行わないようお願いします。
